人事評価を効率化する人事DX（HRDX）とは？必要性やメリット・導入手順を解説

人手不足や働き方の多様化などの影響で、人事評価の業務効率化が重要視されています。「人事DX」により、ITシステムの導入による人事管理の刷新を実現可能です。企業が保有するさまざまなデータを集約できるので、人材育成や配置の最適化にも役立ちます。

この記事では、人事DXの必要性やITシステムの導入メリット、人事評価制度に人事DXを導入する手順について解説します。

人事評価を効率化する人事DX（HRDX）とは？

「人事DX」とは、データに基づいて人事制度を変革することを指します。そのために人事業務にITシステムを導入し、業務効率化を図ることが必要です。従業員データを抽出・分析し、さまざまな用途で活用できるので、従業員のスキル・パフォーマンス向上や組織改革などにも役立ちます。

まずは、人事DXについて以下の2つの観点から解説しましょう。

• そもそも「DX」とは？DXの定義を解説
• 人事におけるDXとは？HRテックとの違いを解説

そもそも「DX」とは？DXの定義を解説

「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは、デジタル技術を活用し、組織改革や新たなビジネスモデルの創出を目指すための取り組みを呼びます。重要なポイントは、DXと「IT化」は異なるということです。

IT化は、ビジネスにITシステムを導入し、業務効率化や生産性向上を図ることを指します。一方でDXは、IT化を進めたうえで、顧客に新たな価値を提供して、業界における競争優位性を確保することが目的です。つまり、IT化の先にDXがあり、「システム・ツール導入＝DX達成」ではないと認識することが大切です。

人事におけるDXとは？HRテックとの違いを解説

「人事DX（HRDX）」とは、人事関連業務にデジタル技術を導入し、人事戦略の変革を図る取り組みです。近年では、「人事評価システム」「タレントマネジメントシステム」「給与計算システム」など、さまざまな人事関連のデジタルシステムが登場しています。これらのシステムで、人事データの分析・活用を行うことで、組織体制の改革が進みやすくなります。

なお、「HRテック」は、「HR（人事）」と「テック（IT技術）」を組み合わせた用語です。HRテックは、デジタル技術を導入して、人事評価や人材育成など人事業務全般の効率化を目指します。先ほどのDXとIT化の違いと同じで、人事DXはHRテックを行ったうえで、データ分析・活用による組織改革に取り組むことがポイントです。

人事評価制度における人事DX（HRDX）の必要性

人事評価制度における人事DXの必要性について、以下の3つの観点から見ていきましょう。

• 人間とデジタル技術が共存してビジネスを行う時代になった
• リモートワークにおける情報共有の重要性が高まっている
• 業務効率化や生産性向上にデジタル技術の導入が欠かせない

人間とデジタル技術が共存してビジネスを行う時代になった

現在では、さまざまな企業で「クラウドツール」「RPAシステム」「AI」などの導入が進んでいます。主な理由は、企業が保有する情報のデジタル化による、業務効率化や生産性向上、組織改革の推進です。

例えば、これまで人間が行っていた業務を自動化することで、従業員の負担軽減や業務効率化が図れます。また、企業内に散在している情報の集約・分析・活用を行えば、企業の課題点を明確化しやすくなり、効果的な経営・事業戦略を立案することが可能です。

このように、現在の企業では「人間」と「デジタル技術」が共存し、それぞれの業務を分担してビジネスを行うようになっています。つまり、さまざまな場面において、デジタル技術が欠かせなくなっているということです。

リモートワークにおける情報共有の重要性が高まっている

新型コロナウイルスの感染拡大や国のDX推進政策などにより、リモートワークが急速に普及しつつあります。物理的な制約がなく、場所を選ばずに働けるようになった一方で、「情報共有のあり方」も課題になりました。

例えば、従来のアナログ的な情報管理の手法では、オンラインツールによる情報共有がスムーズに行えません。デジタルツールの積極的な推進により、情報を一元管理でき、リモートワークでも従業員同士で情報を共有しやすくなります。

多様な働き方が進む現在では、情報を「見える化」して必要な社内共有ができる環境整備が欠かせません。人事関連の業務もこの視点が必要不可欠だといえるでしょう。

業務効率化や生産性向上にデジタル技術の導入が欠かせない

現在、あらゆる業界で業務効率化・生産性向上の重要性が高まっており、その実現にデジタル技術が欠かせません。例えば、「電子契約システム」を導入すると、稟議書の作成や押印などアナログ的な作業を改善できます。

こうした業務のデジタル化は、労働環境の改善にもつながります。さらに、限られた人的リソースをよりクリエイティブな分野に活用できるため、削減した人的リソースを新たなビジネスモデルの創出にあてることも可能です。結果的に生産性の向上が見込めるため、企業の持続的な発展の観点からもDX推進が欠かせません。

人事評価制度に人事DX（HRDX）を導入するメリット

人事評価制度に人事DXを導入することで、主に以下の4つのメリットがあります。

• 人事管理のルーティン業務を効率化できる
• 人事評価の多面化・多様化に対応できる
• 従業員の情報の蓄積と見える化ができる
• 人材配置や採用のミスマッチを防止できる

人事管理のルーティン業務を効率化できる

人事DXを導入することで、人事関連におけるルーティン業務を効率化できます。人事管理には、人事データの集計・分析・採用スケジュールの管理など、定型的な事務作業が多いです。

そのため、RPA（パソコン画面上の作業を自動化する仕組み）やAI（人工知能）などのシステムで自動化しやすく、担当者の業務負荷とミスの軽減などの効果が得られます。ITシステムの活用で、人事担当者は採用戦略の策定や意思決定など、よりクリエイティブな業務に集中しやすくなるでしょう。

人事評価の多面化・多様化に対応できる

人事DXにより、多面的で多様な人事評価に対応できます。人事評価では、さまざまな観点から従業員の情報を考慮し、適切な判断を行うことが欠かせません。システム上で従業員データを分析することで、ロジックに基づいて客観的な評価ができ、従業員の納得を得やすくなります。結果的に従業員のモチベーションが高まり、成果の向上にもつながるでしょう。

また、現在ではリモートワークやフレックスタイム制、時短勤務など、非対面・多様化した勤務形態が増えています。そのため、上司が部下の働きぶりを把握しきれず、適切な人事評価が難しいことも珍しくありません。DX推進により、オンラインでの業務進捗確認やWeb面談などが行えるようになれば、多様化する働き方にも対応できる人事評価制度を実現できるでしょう。

従業員の情報の蓄積と「見える化」ができる

人事DXの推進で、従業員データの収集・蓄積がシステム上で容易に行えます。従来のアナログ的な手法と比べ、圧倒的に多くの情報を適切かつ正確に扱えます。従業員の基本情報はもちろん、従業員の特性・スキルなどの情報も一元管理できるため、客観的な人事判断ができるようになるでしょう。

さらに、システムに蓄積したデータをさまざまな観点から分析し、分かりやすい形式で「見える化」することも可能です。その情報を活用すれば、人材の育成プランや人員配置計画などの人事戦略の立案や、経営の意思決定にも役立つでしょう。

人材配置や採用のミスマッチを防止できる

人材配置や採用のミスマッチも、人事DXの導入で防ぎやすくなります。システムに蓄積した人事データを分析すれば、従業員の特性やスキルを「見える化」できるので、「どの部門・どの職種がマッチするか」を把握できます。従業員にとっては、自身の能力を活かせる環境で働く機会を得られることで、モチベーションが向上し、企業に対するエンゲージメント（貢献の気持ちや愛着心）や生産性の向上も見込めるでしょう。

また、システムに蓄積されたデータを分析すれば、「自社が求める人材の特性」や「部門と人材の相性」なども見えてきます。そのデータを活用することで、「どんな人材を採用すべきか」も分かるので、採用時のミスマッチを防いで適切な人材を獲得しやすくなるでしょう。

人事評価制度に人事DX（HRDX）を導入する流れのポイント

人事DXの導入を進める流れについて、以下の5つのステップごとに解説します。

1. 1．自社の課題点を洗い出して導入目的を明確化する
2. 2．課題を解決するための具体的な方法を検討する
3. 3．DX人材を確保して人事評価システムを選ぶ
4. 4．業務プロセスの変革とデータの活用を進める
5. 5．実施したDX施策の効果検証を行って改善する

1．自社の課題点を洗い出して導入目的を明確化する

まずは、人事領域において自社が抱えている課題を明確化しましょう。導入目的によって、「どんなシステムを導入すべきか」が決まります。目的が不明瞭なままDXを推進すると、十分な導入効果が得られません。

自社の現状を見極めて、「人事評価のどこに問題があるか」「人材活用がうまく進んでいるか」など、課題点を洗い出すことが重要です。課題点が複数ある場合は、抽出した課題の「経営への影響」や「解決の難易度」などを考慮して絞り込むと、優先して解決すべき課題が明確になります。それを主な導入目的として、DX推進を進めましょう。

2．課題を解決するための具体的な方法を検討する

次は、明確化した自社の課題点を、どのように解決できるか検討してみましょう。課題が多いほど一気に解決するのは難しくなるので、取り組みやすそうな課題や最も基本的な課題に絞り込むのが効果的です。まずは限定的な部分から導入し、結果が出始めてから適用範囲を広げていくと、スムーズなDX推進が行いやすくなります。

3．DX人材を確保して人事評価システムを選ぶ

DXの推進にあたっては、ITシステムやツールの導入が必須です。しかし、デジタル技術の活用には専門的な知識が必要なので、知見がある「DX人材」の投入が欠かせません。DX人材を確保したあとは、自社の目的を達成するためのツール選定に進みましょう。

ただし、社内にDX人材がいない場合や、そもそも常駐させるまでの必要性を感じない場合は、DX支援サービスやITシステムを提供する会社へ相談してみるのもおすすめです。人事担当者など向けに導入サポートをしてもらうことでシステム導入は進められます。

4．業務プロセスの変革とデータの活用を進める

DX推進のためのITシステム・ツールを導入したら、システムを活用して「業務プロセスの変革」と「データの活用」を進めましょう。前述したように、人事DXは「システムを導入したら完了」というものではありません。

システムで従業員のデータを収集・分析し、人事管理や人材配置の最適化などを進めることが重要です。なお、人事管理システムなどのITシステムは、活用するほどデータが蓄積されていきます。データにもとづいた人事・採用戦略を積極的に行うことで、組織改革や価値の創出につながるでしょう。

5．実施したDX施策の効果検証を行って改善する

人事DXの最終的なステップは、実施したDX施策の「効果検証と改善」です。すべての施策が、最初から適切に行えるわけではありません。DXを導入したばかりのころは、データ活用や分析をうまく行えず、十分な効果が得られないこともあるでしょう。

そのため、施策の実施時はさまざまなデータを収集し、実施後は効果を検証して「改善策」を模索することが重要です。計画→実行→検証→改善のPDCAサイクルを繰り返すことで、最適なDX施策が運用できるようになるでしょう。

Excelシートから簡単移行『人事評価シートDX』がおすすめ！

人事DXを実現できるITシステムには、さまざまな種類のものがあります。その中でも、人事評価制度をシステム化できる「人事評価システム」は、人事DXの第一歩として最適です。人事評価システムを導入すると、人事評価の最適化と効率化だけではなく、新たな価値の創出も見込めます。

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人事評価シートDXが選ばれる理由

人事DXは多様化する働き方・人事評価に対応するために必須

人事DXを推進すると、さまざまな人事関連の業務を効率化できます。システム上で従業員データを一元管理できるので、リモートワークやフレックスタイム制など、多様な働き方にも対応できるようになるでしょう。

さらに、システムに蓄積した多様なデータを活用すれば、人材配置や採用活動の最適化にも役立ちます。この機会に、人事DXによる業務効率化や経営改善について検討してみてはいかがでしょうか。